日本教育文化研究所様発行の「教育創造」2022年1月20日 第38巻第99号に、記事が掲載されました。
- 「大人が知らない子供たちのネット社会」 P.16

スマホやネットに潜む危険から身を守る方法 – 講演依頼・資料配布
日本教育文化研究所様発行の「教育創造」2022年1月20日 第38巻第99号に、記事が掲載されました。
Zoom ウェビナーを使って、大学から教職員研修を行いました。ウェビナー形式はセミナーに特化した機能を持っています。受講者は10,000名まで対応出来ます。
同じ場所に集まらなくても研修ができるため、これからの社会には必要になります。この研修を通じて、ウェビナー自体に慣れていただくことも効果として考えています。
通常のセミナーと違って、チャットによる質疑応答も可能ですので、応用の幅は広がります。
2020年8月16日(日曜日)に、兵庫県東播磨・北播磨の未来を担う青少年が交流を深めながら、自ら考え行動する力を養うことを目的とする「未来をひらく少年会議」にリモートで登壇しました。
今年度は、スマートフォンをはじめとするインターネット利用端末の急速な普及に加え、新型コロナウイルス感染予防のための休校措置によりオンライン授業が導入される中、インターネットに起因する様々な問題やネットトラブルなどの被害を未然に防ぐ取り組みについて青少年自らが共に考えることで、青少年期の適切なインターネット利用の大切さについて意識醸成を図ります。
第41回未来をひらく少年会議の開催
当日は、「コロナ禍を乗り越えるために、ネットをどのように活用するか~リモートを生かしたコミュニケーションとは~」というテーマを設け、学校と本部会場を Zoom でつなぎ、安心安全なオンラインミーティングの方法をお伝えしました。
急遽求められるようになった新しい生活様式に対応できるよう、これからもみなさまに正しい知識をお伝えしていきます。
新型コロナウイルス感染症対策として実施した、遠隔講義の様子をご紹介します。
遠隔講義は、環境やご要望に合わせて、主に以下の4つの方法で実施しています。
今回ご紹介するのは、3に該当します。ZOOM や Google Meet、Microsoft Teams 等様々な遠隔会議・動画配信システムが提供されておりますが、学校法人でも利用の多い Teams を使った授業の様子です。
オンライン会議システムを利用する場合は、講師を含む参加者全員が遠隔から参加する方法が主ですが、現地に訪問し、現地の施設内で遠隔講義を行う方法も可能です。利点としては、配信に関するトラブルが少ないことが挙げられます。また、受講者側にインターネット環境や端末が揃っていなくても、会社や学校の施設を利用して受講することができるため、受講者個人には特別な設備や設定が必要ありません。
遠隔授業の副次的効果として、チャットを使った質疑応答も好評です。配信環境にもよりますが、各教室から講師側への質問をチャットで送ることもできるため、進行を妨げずに質問を受け付けることができます。今後は、個別の匿名チャット機能なども利用して、遠隔・オンライン授業ならではの特徴を活かした相談受け付け方法も検討しています。
このような事例を通して、受講者にとって学習効果が高く、安全に取り組める方法を模索し、日々改善を続けています。実施をご検討の際は、ご相談ください。